サラリーマンが副業で稼いで会社にバレてしまう３つの理由
副業が会社にばれないようにする3つの対処法
会社にばれないおすすめ副業
この記事を読むと、副業がばれる可能性をつぶせます。そして、ばれないで副業ができるノウハウが身につきます。後半部分にはオススメの副業についても解説していますからぜひ活用してください。
それでは行ってみましょう！！！
Contents
サラリーマンが副業で稼いで会社にバレてしまう３つの理由
理由が理解できると適切な対処方法が取れますよ！
- 住民税が高くなりばれる
- 副業しているところを目撃されてばれる
- 会社の噂でばれる
①住民税が高くなりばれる
本業＋副業の所得→税務署→市町村（本業と副業の所得から住民税を計算）→本業の会社へ通知
特別徴収の場合
本業の会社へ住民税を報告されるので、会社の総務部などが「あれ？うちの会社の給与に対して住民税多くない？」「役所の計算間違いじゃない？聞いてみよう」となり副業がばれてしまいます。
市町村から本業の会社への住民税の報告経路を変更する必要があるわけです。
②副業しているところを目撃されてばれる
「副業先で目撃される」「SNSでばれる」ことが副業がバレる最も多いパターンです。
宅配系や店舗で会社の人と遭遇してしまうとまずいことになりますよね。
また、インフルエンサーとして顔出しでSNS配信していたり、YouTubeを配信することでバレることも少なくありません。
③会社の噂でばれる
どこかからあなたの副業に関する噂が流れ出します。人は金を稼いでいることに非常に敏感です。
日本人は特にお金を稼ぐことは「悪」「銭ゲバ」などの悪い印象を持つ人が少なくありません。
SNSがばれてフォロワーが多いだけで、勝手な噂話が拡散されることもあるでしょう。それが原因で会社に居づらくなることも多いです。
会社にばれてしまう理由をまとまると以下の通りです。
- 住民税が高くなりばれる
- 副業しているところを目撃されてばれる
- 会社の噂でばれる
副業が会社にばれないようにする3つの対処法
- 住民税を普通徴収にする
- 個人が特定される副業は避ける
- 社内のメンバーには話さない
①住民税を普通徴収にする
副業がバレる原因は住民税です。給与所得報告の流れを変更する必要があります。
会社員は本来「特別徴収」になっています。それを「普通徴収」に変更します。
住民税徴収方法の違い
特別徴収
本業＋副業の所得→税務署→市町村（本業と副業の所得から住民税を計算）→本業の会社へ通知
普通徴収
本業＋副業の所得→税務署→市町村（本業と副業の所得から住民税を計算）
→本業分だけ本業の会社へ通知
→副業分は個人に通知
確定申告の住民税を「給与から差し引き」から「自分で納付」に変更します。
②個人が特定される副業は避ける
会社名や個人が特定される情報をオープンにしないことが重要ですね。本名での活動は絶対にしない方が良いです。
インターネット上での副業であれば匿名で活動ができます。匿名で活動できる副業を選ぶことが大切です。
③社内のメンバーには話さない
副業で稼いでいると「自分は他の人がやっていないことをやっている！」「俺はすごいんだ！」そんな感情から他人に色々と話をしたくなったり、ブログやYouTubeをやっていると認められたくなるでしょう。
承認欲求がほしいこともわかりますが、ぐっと堪えましょう。飲み会で「つい口が滑って！」なんかもよく聞く話です。絶対に言ってはいけません。
会社にばれないようにする対処をまとまると以下の通りです。
- 住民税を普通徴収にする
- 個人が特定される副業は避ける
- 社内のメンバーには話さない
よくある質問
はい。20万円以下は必要ありません。
法律上の観点でまずバレることはないでしょう。
一般市民へのマイナンバー情報の流入は禁止されています。会社があなたのマイナンバーから副業を突き止めることはできないと思います。
ただ、誰かの情報漏洩などがあれば別ですが、もしそうなら犯罪レベルです。
納め方の違いで、確定申告を特別徴収から普通徴収の変更しないと会社に住民税が多いとばれます。手渡しの副業でも、給与を支払う企業は「給与支払報告書」を市町村に提出しないといけませんから、誰に給与を支払ったのかを報告しています。
市町村は、本業分と副業分の給与の合算額を住民税をして請求されます。住民税の納付方法が本業の会社から天引きされていればバレる可能性があります。
結論から言うと副業は法的に罰することはできません。
まずは、会社の就業規則有無を確認しましょう。
「就業規則自体が無い」「就業規則に副業（兼業）の記載が無い」場合は副業は原則自由「部分的」「条件付きで」副業が許可されている場合はその範囲内であれば問題無いでしょう。就業規則に副業を全面禁止と記載されていたとしても、法律上は副業を禁止できないです。
ただ、「労務提供上の支障がある」「業務上の秘密が漏洩する」「競業により自社の利益が害する」「自社の名誉や信用を損なう行為や信頼関係を破壊する行為」などは会社側に不利益を被り解雇になってしまう判例もあります。
会社にばれないおすすめ副業
- YouTube
- SNS
- 投資
- Webライター
- 動画編集
- イラスト制作
- ブログ
YouTube
YouTubeはチャンネル登録者が1000人以上にならないと広告が表示されませんので、すぐに稼ぐことはできませんが、初期投資無しで手軽に始められる。
専門的な知識があってり、変わった生活をしているのであればよりファンがつきフォロワーが伸びるだろう。匿名で顔を隠しても成功しているYouTuberは数多くいます。
SNS
「Twitter」や「Instagram」などSNSでアフィリエイトや商品をPRして広告収入を得る方法があります。フォロワーが多くなると企業からの広告依頼が来ることもあります。
無料で始められるし個人を特定されることも少ないでしょう。一瞬で数万人へ情報を伝達することができることが最大のメリットです。
投資
投資は副業にはなりませんが、株式投資だったり仮想通貨や為替の取引は、身元がバレることは少ないでしょう。
ただ、しっかりと税金だけは収めるようにしないと脱税で捕まり、個人が特定されます。
今は、積み立てNISAやiDeCoなどで公的に税金を免除される制度がありますので、国も投資を推奨していることが理解できます。
クラウドソーシング
Webライター
WEBライターは文字単価0.5~1円で仕事があります。ブログ記事2000文字みたいな感じですね。
高単価の仕事をもらうには、ある程度の実績が必要になりますが、即効性のある副業です。
| 文字単価 | 依頼主 | |
| 初心者 | 0.1〜1.0円 | 個人ブログサイト |
| 中級者 | 1.1〜3.0円 | 企業ブログサイト |
| 上級者 | 3.0〜5.0円 | 専門的に記事執筆 |
2,000文字くらいであれば1日で書くことができるでしょうから、文字単価3.0円になると2,000文字で6,000円になります。月に20日稼働して12万円くらいになる計算です。
動画編集
動画編集は単価が高いです。１本5,000円〜３万円。
動画の長さにもよりますが、1本編集するのに数日から1週間くらい必要ですので数をこなすことはあまりできませんが、個人が特定されることなく稼ぐことはできます。
イラスト制作
一般的な印刷物に使う10cm×10cmのサイズのカットイラストを依頼された場合3,000〜10,000円。
イラストが描ける能力は必要ですが、個人が特定させることはないです。
ブログ
ブログはあなたの資産になっていきます。クラウドソーシングは、仕事を依頼されて受けるわけですからあなたがやった仕事も依頼主の資産になってしまいます。それでは、会社員と変わりませんよね。
YouTubeやインスタグラムなどでフォロワーの増やして広告収入を増やす副業でも、母体となるブログがないと厳しいでしょう。
SNSは載せられるコンテンツの量が限られていますし、情報が流れてしまうので、投稿したコンテンツが資産にはなっていきません。ブログは動画や画像・音声などあらゆるコンテンツを合わせて投稿することができます。
ブログを勧める理由
- スキマ時間でも書ける
- 初期投資がほぼかからない
- 商品はデジタルコンテンツやアフィリエイトなので在庫にならない
- たったひとりで全て完結
- ブログコンテンツが半自動で稼いでくれる
- 何歳からでも始められる
会社にばれないオススメの副業をまとまると以下の通りです。
- YouTube
- SNS
- 投資
- Webライター
- 動画編集
- イラスト制作
- ブログ
まとめ：副業にチャレンジしてみよう！
副業が会社にばれてしまう理由は理解できましたか？まずは確定申告の住民税の部分を自分で申告する方法に変更しないといけません。
あとは、会社の人にばれるような行動を取らないことです。それだけやっておけばまず会社にばれることはないでしょう。
おすすめの副業は何と言ってもブログです。ブログは初期投資がほとんどかからなく、時間のないときでもいつでもスマホで作業ができます。そして、作り上げたコンテンツがすべてあなたの資産となっていきます。
収益化ができるようになればあとは半自動で稼ぎ続けてくれる「マネーマシーン」の完成です。ぜひ、チャレンジしてみてください！
